認定こども園聖隷こども園こうのとり豊田 の求人情報

＜短大・専門卒＞ 月給239,300円～276,688円 （内訳） 基本給　202,700円～237,300円 資格手当　8,600円 処遇改善手当　11,000円 超勤手当　17,000円～19,788円（10時間で試算／超過分別途支給） 年収例：3,701,657円～4,292,000円 ＜大卒＞ 月給249,463円～281,775円 （内訳） 基本給　212,100円～242,000円 資格手当　8,600円 処遇改善手当　11,000円 超勤手当　17,763円～20,175円（10時間で試算／超過分別途支給） 年収例：3,862,106円～4,372,290円 ＜共通＞ 住宅手当（上限28,000円／月）※社内規定あり 交通費（上限55,000円）※社内規定あり 扶養手当（配偶者：6,500円、11,000円、15,000円） 役職手当 時間外手当 家族手当 出張手当 役職手当 交通費一部支給（規定有、最大月55,000円まで） 賞与年3回（昨年度実績：4.095カ月分） 定期昇給あり（年1回）※規定により支給あり ※試用期間2カ月／同条件

7:00～19:00の間で実働7.5h シフト制（休憩60分） ＜シフト例＞ 7:00～15:30 8:30～17:00 9:30～18:00 ■残業月平均5時間／持ち帰りなし 【残業時間削減への取り組み】 ・タブレットや保育システムを導入し、保育のデジタル化を進めています。

■週休2日制（日祝他） ■年末年始休暇（6日間／カレンダーによる） ■慶弔休暇 ■特別休暇 ■厚生休暇4日 ■有給休暇（取得率82.1％／半日単位での取得可／5日以上の連休応相談） ■産前産後・育児休暇 ■介護・看護休暇 ■永年勤続休暇 ※年間休日116日（有休は別途付与） ▽産休・育休の取得率・復帰率ほぼ100％！ 2023年度実績で、育児休職取得者数923名・男性職員の育児休職取得率52.7％・育児短時間勤務利用者数389名と、ライフステージに変化があっても長く働き続けられる環境です。

■社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金、介護） ■資格支援制度（介護職員初任者研修、介護職員実務者研修など） ■退職金制度あり ■財形貯蓄制度 ■出産・育児支援制度（提携病院の受診で出産時の医療費等が実質無料／出産・分娩） ■短時間勤務制度（2024年10月から小学生になるまで） ■自己申告制度あり ■マイカー通勤可（駐車場あり） ■互助会：指定医療機関で受診した場合は、自己負担実質0円 ■1日人間ドック　46,200円のところ実質無料（家族割引もあり） ■事務補助あり ■社内禁煙 ■その他、旅行補助・グルメカード ■指定病院での医療費実質無料

保育士資格をお持ちの方 ※経験者、幼稚園教諭免許をお持ちの方歓迎 ※新卒、初心者も歓迎 ※20代～60代まで幅広い年齢層の職員が活躍しています。

静岡県磐田市下本郷1055

JR東海道線「豊田町駅」より徒歩12分 遠州鉄道バス「下本郷」より徒歩3分 ■マイカー・自転車通勤可（駐車場・駐輪場あり）

▼応募 保育士バンク！から問い合わせ。メールまたはお電話にて担当者よりご連絡いたします。 ※園見学からでもお待ちしております。 ▼履歴書送付 以下履歴書送付先へ履歴書をご送付ください。書類選考後、面接日等を追ってご連絡いたします。 ▼採用試験 個別面接、適性検査、選考内容の詳細の記載（面接時間や適性検査の内容について） ・面接時間：20分程度　面接官：統括園長と採用課 ・適性検査：性格検査のような内容です ※和気あいあいとした面接で配属の適性を見ています ▼採用試験結果送付郵送またはメールにて試験結果をお知らせいたします。 ※施設見学したいなどご希望に合わせて対応可能です。「まずは園の雰囲気を知りたい」もOK！お気軽にお問合せください。 ＜履歴書送付先＞ 社会福祉法人聖隷福祉事業団 人事企画部採用課 郵送先住所:〒430-0946 静岡県浜松市中央区元城町218-26

静岡県磐田市下本郷1055

【認定こども園聖隷こども園こうのとり豊田】 保育士：常勤19名　非常勤15名　総計34名 正職員：新卒17名　中途2名　総計19名 常勤・年代別：20-30代10名　30-40代6名　40-50代2名　50-60代1名　常勤集計19名 非常勤・年代別：30-40代2名　40-50代4名　50-60代5名　60-70代3名　70-80代1名　非常勤集計15名　総計34名 年代平均：31

将来的に従事する可能性のある業務：当法人の業務全般（当法人の経営状況や本人の適性を考慮して変更となる可能性あり）

将来的に勤務する可能性のある場所：当法人が運営する全ての施設（当法人の経営状況等を考慮して変更となる可能性あり）

当法人の経営状況も踏まえ、勤務成績や態度等により判断。更新の上限を予め設定するものではないが、これを設定する場合は別途通知。